ざんねんな災害対策

今後30年の地震発生確率

(震度5弱以上)

4つの大陸プレートに囲まれている日本。
全世界で発生するマグニチュード6以上の地震の内、実に20%が集中する地震大国です。

平成の間に発生した震度5弱以上の地震は353回にものぼり、およそ1ヶ月に一度のペースで危機にさらされています。

未だ記憶に新しい東日本大震災や熊本地震、地震が起きにくいと言われていた北海道内陸での地震など、地震は私たちの想像できない形でやってきます。

このページでは、企業の中で実際に巻き起こる可能性が高い9つの【ざんねんな災害対策】を紹介していきます。


CASE1エア防災訓練

避難訓練で気分転換
  • ない場合

    事前に日時や内容の周知が必要なため、予定調和な訓練になりがちです。

    訓練途中で指示などを行うこともできないため、最初から最後まで決められたストーリー通り進める訓練となります。

  • ある場合

    手動や日時を予約しての一斉送信などで、実際の災害に、より近い感覚で訓練が可能です。

    掲示板やメッセージの機能を利用すれば、自宅待機の指示や参集などの訓練も行えます。


CASE2ステルスマニュアル

「防災マニュアル?うちにそんなのないでしょ」
  • ない場合

    普段利用しないマニュアルは、存在や更新が忘れ去られがちです。

    災害時に手元にないことで活用できなかったり、今の体制や業務に合っていない場合や、想定されているケースが限定的な場合もあります。

  • ある場合

    掲示板やグループメッセージに、画像やPDFなどの添付が可能なので、緊急時に必要なマニュアルを、すぐに確認することができます。

    指示や情報共有も同時に行えるので、想定外の大災害にも対応できます。


CASE3神頼み電話

かけ続ければ繋がる信仰
  • ない場合

    電話は、1対1の通話で音声通信回線を1つ使用します。

    その為、災害時に通信が輻そうすると、携帯キャリアによって発信規制が実施され、電話が通じにくくなります。

  • ある場合

    パケット通信は音声通信と違い、1パケットごとに区切って送受信が可能なので、通信が輻そうしても規制が実施されにくくなっています。

    これにより、クラウド型の安否確認システムは、災害時でも安心して利用できます。


CASE4片思い収集

あなたを想ってのことなのに…
  • ない場合

    社員の名前や連絡先が記載された緊急連絡網は、個人情報の塊なので厳重な管理が必要である一方、緊急時に利用するものなので取り出しやすさや、どこでも開ける環境が必要です。

    ですが、当然これには大きなリスクが伴います。

  • ある場合

    管理者は、システム上で利用ユーザーを選択して情報の発信ができます。

    利用ユーザーが登録したメールアドレスなどは、どのような権限を持っている管理者でも一切閲覧できないため、安心して利用できます。


CASE5第18回 心理戦本大会

もし同時に押したら…
  • ない場合

    災害時は誰しもが混乱し、被災する可能性があります。

    安否確認メールの代理送信者を複数取り決めておいても、通信が輻そうする災害時に、円滑なコミュニケーションが取れるとは限りません。

  • ある場合

    安否確認システムでは、事前に設定した規模で災害が発生した場合、発生した地域に応じたユーザーへ、安否確認メールを自動送信します。

    管理者には自動集計された表にアクセスできるURLが送信されるので、状況の確認もスムーズに行えます。


CASE6緊急時のことは緊急時に?

「各地域の震度、その地域の社員、連絡先、あとは…」
  • ない場合

    通信トラフィックは、災害発生の30分~1時間後にピークを迎えます。

    その為、災害が発生してから情報を収集して安否確認の対象を選定している間にも、電話やメールの回線はどんどん混み合っていくのです。

  • ある場合

    安否確認システムなら、気象庁が発表した情報に連動して、自動で安否確認メールの送信を開始します。

    メールテンプレートや設問フォームは複数登録しておくことが可能なので、状況に合わせた配信も可能です。


CASE7MAILER-DAEMON@

「変わったなら言ってよ~」
  • ない場合

    緊急連絡網のメンテナンスは非常に煩雑で、毎月見直すというのは現実的に難しいものです。

    ただ、このメンテナンスを怠ると、いざという時にメールが届かず、安否確認や重要な連絡が行き届かなくなります。

  • ある場合

    安否確認システムなら、登録されている連絡先に、定期的に自動通知を行い、メールアドレスの有効性を自動判定できます。

    これにより、災害時にメールが届かないという事態を避けることができ、安否確認や情報共有が迅速に行えます。


CASE8RPA?

R(リピート)P(パニック)A(アドミニストレーター)
  • ない場合

    どんな状況でも、何百人もの安否状況をエクセルに反映したり、メールで共有できると言い切れますか?

    担当者が無事とは限りません。
    大災害の時にこそ、それぞれの力が必要なのです。

  • ある場合

    安否確認システムなら、社員が回答した安否の状況は、自動で集計され反映されます。

    権限を持っているユーザーであれば、誰でもリアルタイムな状況が確認できるので、各部署で迅速な判断や指示が可能になります。


CASE9安否確認OK!…で?

安否確認がゴールで大丈夫ですか?
  • ない場合

    個人間の安否確認と違い、企業においては、その後の情報共有や議論、指示が必要になります。

    災害後も、社内システムの停止や計画停電などが継続する可能性がある為、代替え手段が無いのはキケンです。

  • ある場合

    安否の確認後、同じシステムですぐに議論や指示が行えれば、よりスムーズに事業が復旧していきます。

    社員がいち早く元の生活を取り戻すためにも、迅速な判断と的確な指示による、早期の事業復旧が企業に求められています。

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